ECショップ「TOKYO KNIT ONLINE STORE」オープン!認証商品を購入可能

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東京ニットファッション工業組合(※1)(以下、TKF)は、1月14日(火)にECショップ「TOKYO KNIT ONLINE STORE」を新たにオープンした。このECショップでは、これまでto BがメインであったTOKYO KNITの製品を一般の人が知ることができ、購入できるプラットフォームとなっている。

認証商品を、一般の人に愛用して欲しい


「東京にしか創れないニットの未来を世界に発信する。」というミッションを掲げるTOKYO KNITは、これまで江戸から続く匠の技から生み出される高品質な製品を企業向けに製造し、国内外から高い評価を受けてきた。今後はさらに、TOKYO KNITの魅力を一般の人にも届けるため、「TOKYO KNIT ONLINE STORE」を新たにオープンした。


世界的にも評価の高い「Made in Japan」。そしてトレンドの発信地である大都会の東京は素晴らしいものづくりの産地だが、一般の人にはまだ広く知られていない。その理由のひとつとして、これまでOEMなどto Bをメインに商品を作ってきたことにある。ものへの価値観が変わってきた現代だからこそ、上質で環境に配慮したTOKYO KNITの認証商品を一般の人に愛用してもらい、新たな価値を提供したい。to C向けとなるECショップに はそんな思いが込められている。

TKF認証企業の商品をラインナップ


ECショップは、TOKYO KNITブランド認証制度(※2)によって認証された製品を購入することができるだけではなく、TOKYO KNITブランドや商品の製作背景について深く知ることができる。製品がどんな技術を駆使して生まれ、食のように「誰が作ったか」を理解することは、袖を通す一般の人にとって安心であり、より長く製品を愛用してもらえることに繋がるだろう。また、トレーサビリティの観点からも重要な情報提供になると考えている。

ECショップのオープン時は、「伊東メリヤス工業」「和興」「ズーム」「オフィスホドタ」といった東京・墨田区を代表するTKF認証企業の商品がラインナップ。中でも人気のアイテムをピックアップして紹介する。


「伊東メリヤス⼯業」の「kisukeʼ BOTANICAL DYE ポロシャツ」は、隅田川の桜の木から抽出しブラウンカラーに草木染めした、上質なコットンポロシャツ。製造過程も全てが日本製で、高品質な超長綿により、低刺激で極上の着心地となっている。台襟使用で大人のカジュアルアップスタイルに最適だ。価格は、調整中となっている。


「和興」の「WASHI-TECH ストール」13,900円(税込)は、極上のサラサラとした肌触りが魅力の、通年使える人気のストール。和紙100%で織られた天然素材「WASHI-TECH」は、人にも環境にも優しいオリジナルファブリック。原料となるマニラ麻には、UVカット効果や天然由来の抗菌機能があるところも魅力のひとつだ。


「ズーム」の「キュアフィーロTシャツ」10,800円(税込)は、“キレイに自分らしく歳をとりたい大人”のためのウェア「ICHORA⁺」の定番Tシャツ。こだわり抜いた素材、酸化還元効果が期待できる素材「curefilo」を使用するこの商品は、美しいラインと着用時の心地よさを両立する。


「オフィスホドタ」の「障害者アート(みんなの⼿がよぶエスディージーズ)パッチワークTシャツ」39,600円(税込)は、アーティスト「カミジョウミカ」氏の作品を落とし込んだ、素敵なデザインのパッチワークTシャツ、素材はオーガニックコットン100%、さらに環境に配慮した製法で仕立てた逸品だ。作品の色彩を表現しながらも、ワタ染めを採用することで色落ちなどの心配もない、素材、縫製手法、柄、全てにおいてSDGsなTシャツとなっている。

今後も、展開商品は順次拡大!TOKYO KNITの新たな挑戦「TOKYO KNIT ONLINE STORE」を、この機会にチェックしてみては。

TOKYO KNIT ONLINE STORE:https://shop.tokyoknit.jp
東京ニットファッション工業組合:https://www.tkf.or.jp

※1 ニット生地ならびに製品の製造業を営む中小企業の経営の改善発展、安定、合理化を図ることを目的とし、昭和24年に中小企業等協同組合法のもと、正式に法人格を持つ団体として発足。昭和61年に現在の名称である「東京ニットファッション工業組合(TKF)」と改称、現在約170社の組合員を擁する組織。
※2 TKFでは、「技術のブランド化」をテーマに、組合員企業の中で、一定の認証基準を満たす企業を、有識者による認証審査委員会の審査により「『TOKYO KNIT』ブランドの認証企業」として認証している。現在、認証されているのは35社。さらに、2024年2月より、認証企業が生産販売する商品について、一定の基準を満たす商品を認証する商品制度をスタートした。

(江崎貴子)

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