放送通信審議委員会が、児童性商品化騒動で危機に陥ったMBNガールズグループ育成プロジェクト「UNDER 15」の主張に反論した。
去る25日、放送通信委員会（放審委）は「（UNDER 15）放送前に完成した映像を受け取ったことは無い。これを検討し審議規定違反の可否に対する意見を伝えたという主張は事実と違う」と明らかにした。
続けて、「公開席上で事実と違った主張をした制作会社（クレアスタジオ）側に強力な抗議の意を伝えた」と強調した。
「UNDER 15 」は、グローバルで初めて行われる満15歳以下K-POPの神童発掘オーディション番組だ。全世界57か国の満15歳以下の少女の中で国籍とジャンルを問わず選抜された59人のK-POP神童たちが全世界をおどろかせる第5世代ガールズグループへと成長する内容を扱っている。
満15歳以下の少女たちが濃い化粧と露出のある衣装を着た姿がティザー映像で公開されると、児童性商品化を憂慮する騒動が提起された。これに「UNDER 15 」制作会社クレアスタジオのソ・ヘジン代表、ファン・イニョン代表、ヨン・ソクインPDは去る25日に緊急制作報告会を開き、騒動に対し直接釈明する場を設けた。
この日、ソ・ヘジン代表は「2週前、『UNDER 15』初回に対しては審議チーム、企画室、編成チームが見て『放通委』、『放審委』にも送った。何の問題もないと言っていた。内部的にも検討したので、騒動を払拭したくYoutubeに出すとあらかじめ伝えた。他の方たちも抗議をしたかったら私たちの会社の前に来て話をすればいい。この部分に対しては、MBNは責任がない」と明らかにした。
しかし、放審委が一線を引くと「UNDER 15」関係者は、「放審委部分に対しての話は、細かく区分して話すことができなかった。申し訳ない」とし、「1話分を事前試写した後、問題が無いようだと回答をしたのはMBNの方で、放審委が憂慮してMBNが1話分を提出したと聞いただけで、結果に対しては聞いていない」とし、謝罪した。
WOW!Korea提供
