まるごと国産大豆使用＆野菜たっぷり！創業320年の大豆問屋がレトルト食品2種を開発

穀物を中心に販売する食品の総合商社であるヤマサンは、自社仕入れの国産大豆にこだわった商品開発に初挑戦。「まるごと大豆と野菜のポークカレー」と「まるごと大豆と赤味噌の特製ボロネーゼ」の2商品を、11月4日(火)より順次、東海地方の小売店を中心に販売する。

具材がごろごろ入った、罪悪感なく体を気遣える一品
豆腐業界の苦境と国産大豆の価値
大豆の新しい食べ方や価値を提案
商品の3つのおすすめポイント
商品詳細

具材がごろごろ入った、罪悪感なく体を気遣える一品

新商品「まるごと大豆と野菜のポークカレー」「まるごと大豆と赤味噌の特製ボロネーゼ」は、これ1つで1/3日分の野菜が摂れるレトルト食品。国産大豆をまるごと使用し、野菜もたっぷりで、パッケージの通り具材がごろごろ入っている。

手軽に食べられるレトルトだが、「忙しくても、ほっとできるひとときを届けたい」という思いから、罪悪感なく体を気遣える一品を作った。老舗大豆問屋が考える大豆の価値を基に、新しい食べ方を提案する。

豆腐業界の苦境と国産大豆の価値

2024年、豆腐の中小メーカーの倒産や廃業が全国的に急増し、過去最多だった2023年を大きく上回るペースで推移している。その背景には、物価高による原材料費の高騰、長年続く薄利多売の構造、そして後継者不足などが挙げられる。加えて、家庭での豆腐の消費量も年々減少傾向にあり、いわゆる“豆腐離れ”が進んでいる。こうした状況は、豆腐をはじめとする“大豆を主役とする食品”の将来に大きな影響を与えかねない。

一方で、国産大豆の生産量は着実に伸びているものの、用途や消費の幅が限られてきているため、今後は使い切れずに余る可能性も指摘されている。品質の高い国産大豆を有効に活用するためには、従来の枠にとらわれない“大豆の新たな価値提案”が求められている。

大豆の新しい食べ方や価値を提案

ヤマサンは、1703年に愛知県豊橋市で油の問屋として創業し、その後は大豆や米、各種食材へと取扱いを広げながら、地域に根ざして事業を展開してきた。なかでも豆腐店とのつながりは深く、ピーク時には約200軒に大豆を販売していたが、現在は約50軒とおよそ4分の1にまで減少している。

同商品を開発した担当社員自身も、入社後わずか2年の間に2軒の取引先豆腐店が廃業する現実に直面し、大豆市場の縮小に強い危機感を抱いた。老舗問屋であるヤマサンも、今こそ存続をかけた新しい挑戦が必要だと考えたという。

今回、同社の強みである幅広い取引ネットワークから得た多くのヒントをもとに、“カレーとボロネーゼに大豆をまるごと加える”という意外性のある組み合わせに挑戦した。

近年注目されている大豆ミート商品は数多くあるが、同社は大豆を代替肉ではなく具材の一つとして使いたい、と考え作ったのがこの商品だ。メーカーではなく問屋としての視点から、大豆の新しい食べ方や価値を提案したいという思いが込められている。こうした取り組みが認知されて広まり、最終的に大豆業界や生産者の活性化に繋がることが同社の願いだ。

商品の3つのおすすめポイント

この商品には、現代のライフスタイルに寄り添う3つのおすすめポイントがある。

一つ目は、ごろごろ国産大豆と野菜1/3日分が摂れること。大豆問屋ならではの視点で国産原料にこだわった。さらに厚生労働省が定める1日の野菜摂取目標量(350g)のうち、約1/3にあたる生野菜換算120g以上を一食にギュッと詰め込み、食べ応えも抜群だ。普段の生活で不足しがちなたんぱく質・ビタミン・食物繊維などを一品でバランスよく摂取できるため、健康を意識しながら手軽に食事を取りたい人にぴったりの商品となっている。

二つ目は、化学調味料・合成着色料不使用であること。安心・安全を第一にこだわりぬいた原料のみを使用し、化学調味料や合成着色料を使用せず、素材本来の旨味を生かした優しい味わいに仕上げた。

三つ目は、常温でストックでき、お皿に移し替えずに電子レンジで温められる便利な設計であること。約1分10秒(600W)ですばやく温められるのも嬉しいポイントだ。テレワーク、一人暮らし、家族が不在の昼食時などにも重宝し、手軽さと栄養の両立を叶える、現代のライフスタイルに寄り添ったレトルト食品となっている。